女性が職に困らず自立できる・一生食べていける資格おすすめ14選

「結婚して子どもは欲しいけど、自分のキャリアも諦めたくない！」

こんな理想はあるものの実際にはさまざまな理由でキャリアを中断、先行き不安になってしまうこと、ありますよね。

結婚をしたとしてもパートナーの仕事がいつまでも安泰とは限りませんし、そもそも結婚をせずに自分らしくキャリアを積んでいく選択をする人もいるでしょう。

再就職・転職の際に最も強力な武器となるのは、ずばり実務経験です。

ですがアピールできる実務経験もなく、未経験から思い切って転身をしたい！

そんなときに役立つのが「資格」なのです。

今回は「女性の自立」をテーマに、女性のキャリアを強力サポートする資格をご紹介。

※資格の難易度については、合格率が

を目安に表示しています。

 

体力に自信のある人におすすめの資格

ここでご紹介する「看護師」と「保育士」は、女性が活躍できる代表格ともいえる資格。

デスクワーク等に比べて体を動かすことが多く、朝番や夜勤なども想定されるため、体力に自信のある人にオススメです。

看護師

看護師とは、ケガや病気の人に対する医師の診療をサポートしたり、療養上のお世話をしたりできるようになる資格。

またケガや病気に限らず、妊娠出産時の女性をケアしたり、健康診断に来る人々に対応したりすることもありますね。

看護師のメリットは、まさに一生食べていける専門職であること。

看護師として働く場合の収入目安は、年収およそ490万円程度が平均とされています。

医療に携わる責任の思い仕事ではありますが、その分しっかりと収入も得られることが分かりますね。

保育士

保育士とは、児童（乳幼児）の保育をしたり、その保護者に保育に関する指導を行ったりできるようになる資格。

保育士になるには大きく分けて2通りの方法があります。

保育士のメリットは、看護師と並んで女性が活躍できるフィールドであるとともに、社会的ニーズがとても大きく就職・転職しやすいこと。

働く舞台は保育園だけではありません。

例えばベビーシッター・放課後等デイサービス・クリニック内託児などさまざまな求人が出ており、保育士は引っ張りだこ。

気力も体力も必要となり決して楽な仕事ではありませんが、パートにしたり正社員にしたりと、ライフステージに合わせてフレキシブルな働き方ができるのも魅力です。

保育士として働く場合の収入目安は、年収およそ370万円程度が平均とされています。

「保育士の給料は安いから」という意見もあるかもしれませんが、ここ数年は保育士の平均給与は増加傾向。

それだけ高い需要があるということかもしれませんね。

パートナーの転勤の心配がない人におすすめの資格

ここでご紹介する「公務員」と「教員」の2つは、「女性の自立」という意味では非常にオススメとなる資格（職業）です。

ですが、この2つは地域で採用されるという点が唯一のネック。

例えば結婚してパートナーの転勤の都合で遠方に引っ越さなければならない、そんな時に退職しなければならない可能性も。

もちろん単身赴任などの選択肢もあるにはありますが、やはりもともと転勤の心配がない人の方がオススメとなります。

では順番に見ていきましょう。

公務員（地方公務員）

地方公務員とは、県庁や市役所といった地方自治体の役所やその出先機関で正職員として働くことができる資格。

公務員というと事務系の行政職のイメージが強いですが、ほかにもさまざまな職種があります。

公務員のメリットは、男女の区別なく働きやすい労働環境であること。

例えば産休・育休などの制度は間違いなく整備されていますし、男女ともに適材適所で活用していく方針が根付いています。
セクハラなんてことはもちろん許されません。

また地方自治体が急に倒産で無くなってしまうこともなく、安定性が高いこともメリットの1つでしょう。

公務員として働く場合の収入目安は、年収およそ600万円（一般行政職）が平均とされています。

公務員の試験は各自治体により異なりますが、おおむね20代のうちは受験資格をクリアできる可能性大。

通信スクールでは公務員対策講座が開講されているので、興味があったら一度資料請求をしてみてはいかがでしょうか。

（データ引用：東洋経済ONLINE-｢公務員の年収｣が高い自治体ランキングTOP500）

教員（教員資格認定試験）

教員とは、小学校から大学までさまざまな学校で教育の仕事に従事している、いわば「先生」のことです。

基本的に小学校・中学校・高校の教員になるには大学等で教職課程を修了し、教員免許を取得するケースが多いでしょう。

しかし実はこの他にも教員になるルートがあるのです！

それが今回ご紹介する、「教員資格認定試験」。

教員のメリットは、先ほどの公務員とまさに同じで、男女の区別なく自立して働くことができること。

そもそも公立学校の教員なら、公務員のうちの一つということになります。

もちろん私立学校もありますので全員が公務員というわけではありませんが、男女の区別なく働けるという点では同様です。

教員として働く場合の収入目安は、年収およそ600万円（小学校教諭）が平均とされています。

公立の場合、勤続年数が長くなればなるほど金額の方も上がっていく給与体系になっているので、将来的にも安定した収入が見込めそうですね。

（データ引用：Teach For JAPAN-小学校教員の年収は？職名・経験年数・都道府県別に徹底解説！）

介護業界に興味のある人におすすめの資格

次におすすめしたいのが、介護業界の資格です。

介護業界の資格は入門的な資格から順番に上位資格へとステップアップできるように、分かりやすく体系化されています。

ここでは初心者でも取りやすい資格から順番に3点ご紹介していきます。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修とは、介護の世界にこれから入っていこうという人向けの資格。

介護に対する基本的なマインドセットや知識・技術などを学ぶことができます。

「研修」という名前のとおり、正確には「資格」というよりも「研修」を受けることに重点が置かれているものではあります（最後にテストあり）。

ですが、これは国が定めている「介護の人材養成体系」のスタート地点となる大切な研修。

そのため、介護のプロを目指すならまず受講したい「資格」的な意味合いで、広く認知されているものです。

介護職員初任者研修のメリットとして是非お伝えしたいのは、次の3点。

研修の最後に行われる試験はこれまでの確認テスト的な位置づけ。

それでいて資格手当がつくケースが多いため、収入UPに直結。

介護職員初任者研修を受講して働く場合の収入目安は、年収およそ360万円が平均とされています。

一方、無資格者の平均年収が330万円ですから、収入面でのメリットはありそう。

これはパートであっても同じで、時給UPが期待できそうですよ。

それから、介護業界でのキャリアアップにつながることもメリットの1つ。

その後の「実務者研修」や「介護福祉士」につなげていくためにも、入門編となる「介護職員初任者研修」にまず取り組まれることをオススメします。

（データ引用：厚生労働省-令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要）

介護福祉士

介護福祉士とは、介護を必要とする人に対して、必要に応じて他職種とも連携しながら適切な判断のもとに介護を行うことができるようになる資格。

こちらは先ほどの「介護職員初任者研修」と異なり、受験資格にいくつかのルートが設けられています。

未経験からダイレクトに受けることはできませんが、介護業界を目指すなら是非今後の目標にしていただきたい資格です。

介護福祉士のメリットは、全国どこでも転職に困らなくなることと、給与面でも優遇されやすいこと。

業界内での資格の知名度は申し分ありませんし、資格手当も大いに期待できます。

事業所では役職がついて現場で任される部分も増え、将来的にやりがいを持って働くことができるでしょう。

介護福祉士として働く場合の収入目安は、年収およそ400万円程度が平均とされています。

介護職の中では高めの待遇となりますので、是非目指していきたいところです。

（データ引用：厚生労働省-令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要）

ケアマネージャー（介護支援専門員実務研修受講試験）

ケアマネージャーとは介護支援専門員とも呼ばれ、介護を必要とする人が状況に応じて適した介護保険サービスを受けられるように「ケアプラン」を作成できるようになる資格。

居宅介護支援事業所や地域包括支援センター、特別養護老人ホームなどで働いています。

ケアマネージャーのメリットは、体力的な負担が少なく長期にわたって続けやすいこと。

仕事内容は介護の現場というよりは、デスクワークや関係各所への連絡調整などがメインとなるため体力的に続けやすい面があります。

例えば介護職で働いてきたけれど、年齢とともに体力の方が心配になり、ケアマネージャーを目指すといったケースも多いようです。

ケアマネージャーとして働く場合の収入目安は、年収およそ400万円程度が平均とされています。

そしてケアマネージャーになるには「介護支援専門員実務研修受講試験」に合格し、「介護支援専門員実務研修」を修了しなければなりません。

介護を必要とするご家庭やサービス事業所、そして役所などさまざまな相手とのやりとりがあり苦労もあるかもしれませんが、安定して長く働けるのは魅力ですね。

20代〜30代向け！早めに目指したい資格

ここからは「女性の自立」におすすめな資格を年代別に分けてご紹介します。

まず、20代〜30代前半といった若い世代にぴったりな資格です！

スキンケアアドバイザー

スキンケアアドバイザーとは、お肌のこと・化粧品の成分といった専門知識から接客術までを習得することができる民間資格。

一人一人のお悩みに合わせて、カウンセリングしながら最適なケアを提案できる、いわば「美容のプロ」です。

試験の方は、日本スキンケア協会が運営する通信講座を受講したのち、課題レポートにより合否が判定されるしくみ。

このように様々なシーンで活躍できる可能性が高まります。

スキンケアアドバイザーのメリットは、お客さんだけでなくあなた自信もキレイになれること。

多くの女性にとって美容は最大の関心ごと。

いつの時代にも資格を活かして活躍することができるでしょう。

スキンケアアドバイザーとして働く場合の収入目安ですが、前述のとおり販売やサロンなど様々な職業が想定されるため一概には言えません。

ひとつの例として厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」上の分類「美容サービス従事者」とした場合、平均年収はおよそ300万円となっています。

これは資格の有無が反映されていないデータにはなりますが、美容業界で収入アップを目指すなら、スキルの証明になる資格は持っていて損はないでしょう。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとは、人々の職業選びやキャリアプランの設計、そのためのスキルアップなどの相談に乗れるようになる資格。

近年、ビジネス環境はITの急速な発達やグローバル化によってぐんぐん変化しています。

先行きが見通しづらい時代において、一人一人のキャリアプランをサポートできる専門家のニーズが急上昇しています。

そこで厚生労働省管轄の国家資格として「キャリアコンサルタント」が誕生。

2016年4月の法施行にともないスタートした、まだ新しい資格なのです。

キャリアコンサルタントのメリットは、働く舞台が幅広くさまざまな就職先が期待できること。

国の方でも養成講習を「教育訓練給付金」の対象にするなどして積極的に資格取得を後押しし、もっと資格者を欲しがっている状況。

キャリアコンサルタントとして働く場合の収入目安は、年収およそ300万〜600万円。

ただし実際はパートとして働くケースもあり、柔軟な働き方ができるもののその分収入はもっと少なくなることも。

どんな働き方にせよ、人々のキャリアプランと向き合う大切な仕事ですから、資格だけでなく幅広い関連スキル・コミュニケーション力が求められます。

そのため実務を地道に経験していくことも1人前になるためには不可欠となるでしょう。

歯科衛生士

歯科衛生士とは、口腔内ケアを専門とする国家資格。

デンタルクリニックで親身に接してくれる歯科衛生士にお世話になったことがある方は多いのではないでしょうか。

歯科衛生士のメリットは、女性に役立つ「手に職」資格として確立されていること。

近年は男性歯科衛生士も増えてきていますが、そもそも女性を想定した国家資格ということで、女性が活躍できる環境が整っています。

歯科衛生士として働く場合の収入目安は、年収およそ350万円が平均とされています。

これはクリニックの規模によっても異なりますし、また都市部のクリニックの方が高めとなるデータが出ています。

いずれにしてもスキルを着実に身につけ、1つの職場でしっかりと患者の信頼を得ていくことが、収入UPの近道かもしれません。

30代〜40代OK！今からでも活躍できる資格

ここからは、30代後半〜40代以降の世代に向けて、今からでも活躍できる資格をピックアップしました。

実務経験がモノをいう年齢層になってきますから、ひとつの道すじを決めたら多少の待遇面は目をつぶってとにかく経験を積むことを、資格とセットで考えていきましょう。

医療事務

医療事務とは、病院での「レセプト作成」「診療報酬請求」など、病院で必要な事務手続きを習得するための民間資格。

とはいえ実際の医療事務の仕事範囲は幅広く、患者さん応対や受付・問診票の案内、お掃除などの雑務まで多岐にわたります。

医療事務のメリットは、女性が「長く」「働きやすい」環境が整っていること。

体力的な心配があまりないので年齢を重ねても続けやすいですし、家族の都合で転居になったとしても病院やクリニックは全国にたくさんあるので安心です。

医療事務として働く場合の収入目安は、年収およそ250万円～350万円。

収入面ではやや低めとなることに注意が必要です。

例えばシングルマザーなど、家庭の事情によってはおすすめできないケースも出てきます。

逆に給料少なめでも自分にあった事務の仕事を長く続けたい、といった方にオススメ。

ちなみに医療事務の試験については複数の民間団体が独自に資格試験を実施しています。

このあたりが比較的知名度の高い資格となっています。

それぞれ学習内容や扱う資格について記載されていますので、選択の参考にすることができますよ。

登録販売者

登録販売者とは、ドラッグストアなどで目にする第二類・第三類医薬品の販売ができるようになる資格。

まだ聞き慣れない資格かもしれませんが、私たちが自由に購入できるかぜ薬・胃腸薬・目薬といった市販の医薬品を扱う専門家、ということになります。

登録販売者のメリットは、ドラッグストアだけでなく今後コンビニなどで高いニーズが期待されること。

お薬を購入できるのは、昔ながらの薬局・薬店ばかりではありませんよね。

実はコンビニなど夜中まで開いているお店にお薬があれば便利なのに…といったニーズは非常に高いと言われています。

お子さんの発熱など、急な体調不良に対応できますからね。

お薬の専門家といえば本来「薬剤師」がよく知られています。

ですが上記のようにお薬を扱うお店が増えていくと、薬剤師を配置するのは大変。

登録販売者として働く場合の収入目安は、年収およそ280万円～450万円。
基本的に夜まで営業するお店が多いため、子育て中で難しい場合はまずパートタイム採用から探してみてもいいかもしれません。

宅地建物取引士

宅地建物取引士とは、不動産の売買や賃貸といった取引を適正に行うために設けられた国家資格。

不動産は非常に大きな取引となりますから、一般の契約者に不利益なことが生じないよう専門的見地からアドバイスや説明を行います。

宅地建物取引士のメリットは、男女を問わず就職に直結しやすいこと。

実は宅建士は、専門知識を持つだけにとどまらず、宅建業者にとって不可欠な存在。

また宅建業を営むのは不動産専業の会社だけでなく、建設系や金融系企業でも宅建業免許を持っていることが多く、就職の幅はグッと広がっていくでしょう。

宅建士として働く場合の収入目安ですが、厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」上の産業分類を「不動産業」とした場合、平均年収はおよそ500万円～580万円。

この数字は主に売買を扱うか賃貸を扱うかによって幅が出ています。

そして業種としての平均なので資格の有無が反映されていませんが、宅建士の資格を持つことで資格手当が上乗せされる可能性は高いでしょう。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーとは、人々の家計事情をヒアリングして改善アドバイスをしたり、将来のために備えておきたい貯蓄や保険を提案したりできるようになる資格。

例えば教育費はどれくらいかかる？老後の資金は？といった相談に応じ、長期的な視点で資産活用プランを提案していく「お金のアドバイザー」です。

ファイナンシャルプランナーの魅力は、保険会社への就職に強くなること。

資格を持っていれば採用の際に周りと一歩差をつけることができるでしょう。

ファイナンシャルプランナーとして働く場合の収入目安ですが、保険・証券・銀行などさまざまな業種での働き方が考えられるため一概には言えません。

ここではひとつの目安として、求人サイトからの年収例を挙げておきます。

このように企業での職種としては、相談に応じながら自社の商品を提案していく「コンサルティング営業」が多くなるため、営業経験のある方にオススメです。

まとめ：資格はあくまで通過点！

ということで、「女性が職に困らず自立できる・一生食べていける」をテーマにおすすめの資格14選をご紹介してきました。
改めて今回ご紹介した資格をまとめておきます。

ただしこれらの資格だって、「取れば安泰」というものではありません。

個人的に看護師の例を取ると、資格は持っているものの病院内でなじめず、病院を転々としている人を知っています。

また教員にせっかくなれたものの、ハードな仕事と責任の重さに耐えられず早々に職場を去ってしまう例もあります。

つまりどんな仕事でも、そこでの立ち位置を確立するにはコミュニケーション力やメンタル力、実務スキルや継続して勉強する力など総合的な「実力」が必要不可欠。

企業が実務経験を重視する理由はそこにあります。

ですから本当に「好き」という気持ちがあって困難をも乗り越えていける、そんな「一生涯続けたい仕事」であることがやはり大切。

それを前提として、関連する資格を見つけることができればベストでしょう。

もちろん資格はあなたの身を助ける大きな武器。

通信教育の資料請求をしてみるのもおすすめです。